🔐自分の情報が漏れたときに備える！情報漏洩の被害を小さくする身近な対策

「また情報漏洩のニュースか」と感じることはありませんか。利用しているお店やサービスの名前を見かけると、「自分の情報は大丈夫だろうか」「何か対策をした方がいいのだろうか」と気になる方もいると思います。

実際に、デジタル庁や、買い物・外食などで身近な企業から、情報漏洩やその可能性に関する発表が相次いでいます。自分では不審なサイトを避け、情報の入力に気を付けていても、預け先で起きる漏洩まで防ぐことはできません。

それでは、利用者にできることはないのでしょうか。漏洩そのものを防ぐのは難しくても、漏れた情報を使った乗っ取りや詐欺の被害を広がりにくくする備えはあります。

この記事では、最近の公式発表を手がかりに、一般の利用者が通知を受け取る前からできる備えと、通知が届いた後の行動をまとめます。

📰最近の事例から考える「自分の情報が漏れたら？」

IPAも2026年10月9日、金融機関や通信事業者など、幅広い事業者から不正アクセスによる情報漏洩事案の公表が相次いでいるとして、注意喚起を出しました。

以下は、2026年10月17日に確認した各機関・企業の公式発表に基づく情報です。流出の確認と、漏洩のおそれの公表を区別して紹介します。

🏛️デジタル庁｜職員・業務関係者の情報が漏洩した可能性

デジタル庁は9月11日、運用するガバメントソリューションサービス（GSS）への不正アクセスにより、約24.6万件の個人情報が漏洩した可能性を公表しました。

対象は職員や業務関係者で、氏名・メールアドレス・電話番号・住所など。一般の方の個人情報や、マイナンバー・金融機関口座情報・年金番号などは含まれないとしています。

この発表が、国民全員の情報漏洩を意味するわけではありません。一方で、行政が運用する仕組みでも不正アクセスの影響が生じ得ることを示す事例です。同庁は、なりすましメールやフィッシングメールなどへの注意も呼びかけています。

出典：デジタル庁の公式発表

🛒ミスターマックス｜アプリ・通販会員の情報の一部が流出

ミスターマックスは10月6日、MrMaxアプリとオンラインストアのサーバーへの不正アクセスにより、会員情報の一部の流出を確認したと発表しました。

流出の可能性がある対象者は最大1,735,154人。対象の情報は会員ID・氏名・メールアドレス・電話番号で、登録状況によって異なります。住所・生年月日・クレジットカード情報・パスワード・購入履歴は流出していないとしています。

ここで意識したいのは、「パスワードやカード情報が漏れていなければ、何も気にしなくてよい」とは限らないことです。同社も、流出情報を使ったなりすましメールなどへの注意を呼びかけています。

例えば、利用店舗の名前を出して「漏洩対応のためカード情報を確認します」と連絡されても、その場で入力せず、公式アプリやサイトから確認する習慣が備えになります。これは二次被害を防ぐための想定例であり、本件でその被害が確認されたという意味ではありません。

出典：ミスターマックスの公式発表

🎤第一興商｜委託先で個人情報が漏洩したおそれ

第一興商は10月8日、個人情報の取り扱いを委託する会社の従業員端末がマルウェアに感染し、個人情報が漏洩したおそれがあると発表しました。

公表された対象には、店舗の会員登録や予約などに関する氏名・生年月日・メールアドレス・電話番号などが含まれます。ただし、確認した発表では、実際の外部漏洩と、本件に起因する不正利用は確認されていません。対象情報にパスワードは含まれないとも説明しています。

利用者が直接登録した企業だけでなく、業務を担う委託先で事案が発生する場合もあります。利用者側で委託先すべての安全性を確認するのは難しいため、どこかで情報が漏れた場合にも、追加の情報や認証コードを渡さない備えが大切になります。

出典：第一興商の公式発表

💡ニュースの件数より「何が漏れたか」を確認する

これらの事例は、対象者も、漏れた情報も、確認状況も異なります。見出しの件数だけで判断せず、自分が対象か、どの項目が含まれるかを確かめることが、必要な対応を選ぶ第一歩です。

氏名や連絡先なら不審な連絡への警戒、パスワードなら使い回しの解消、カード情報ならカード会社への相談というように、対策を結び付けて考えましょう。

🛡️情報漏洩の被害は「別の場所」へ広がることがある

例えば、ある通販サイトで使っていたメールアドレスとパスワードが漏れたとします。同じ組み合わせを別の通販サイトやSNSでも使っていると、そちらへの不正ログインにも悪用されるおそれがあります。

また、氏名や電話番号、利用サービスの情報は、本人を信用させるための材料になる可能性があります。「あなたが使っている○○の件です」と連絡されると、心当たりがあるだけに信じてしまいやすくなるためです。

情報が漏れたことと、実際に被害が発生したことは同じではありません。漏れた項目によって、必要な対応も変わります。

備えの目的は、次の3つです。

• 漏れたパスワードで、ほかのアカウントまで侵入されないようにする
• 不審なログインや支払いに早く気付く
• 漏れた情報を使う詐欺で、追加の情報やお金を渡さないようにする

🔑1．パスワードを使い回さない

一つのサービスの漏洩を、ほかへ広げない

まず見直したいのが、パスワードの使い回しです。IPAも、長く複雑で、使い回さないパスワードを推奨しています。

「通販もSNSも同じ」「重要なサービスだけ共通」という状態では、一つの漏洩が複数のアカウントに影響するおそれがあります。

メールアドレスを共通で使っていても、パスワードはサービスごとに別のものにしましょう。末尾の数字だけを変えるなど、規則を推測しやすい作り方も避けたいところです。

全部覚えようとせず、管理機能を使う

サービスが増えるほど、異なるパスワードを記憶するのは難しくなります。パスワード管理アプリや、端末・ブラウザーの管理機能を活用すれば、長いパスワードを生成・保存する負担を減らせます。

ただし、管理機能を利用するアカウントや端末の保護も大切です。端末の画面ロックを設定し、管理用アカウントで利用できる認証機能も確認してください。

一度にすべてを見直せない場合は、メール、銀行・証券・決済、主要な通販サイトなど、被害が広がりやすいものから着手すると進めやすくなります。これは、本記事での取り組み順の提案です。

保存先のアカウントが侵害された場合にも備える

Google パスワード マネージャーなどの保存機能は、サービスごとに異なる長いパスワードを使う助けになります。一方、保存先のアカウントや端末が侵害され、保存したパスワードまで取得・利用されると、複数のサービスへ被害が広がる可能性があります。

Googleも、Googleアカウントへの不正ログインが疑われる場合、そこにパスワードを保存しているサービスについてもパスワードを変更するよう案内しています。

ただし、「Googleアカウントが乗っ取られれば、保存先すべてに必ずログインされる」という意味ではありません。保存情報の暗号化や追加認証、端末の保護、各サービスの認証設定などによって影響は変わります。

保存機能を使う際は、その管理元の認証を強化するとともに、重要なサービス側でも追加認証を設定しておきましょう。

📱2．パスキーや多要素認証を設定する

パスワードだけで入れないようにする

対応するサービスでは、パスキーや多要素認証の利用を検討しましょう。IPAも不正ログイン対策として、これらの設定を呼びかけています。

多要素認証とは、パスワードだけでなく、手元の端末など異なる種類の要素も組み合わせて本人を確認する仕組みです。パスワードが漏れた場合にも、第三者によるログインを難しくできます。

パスキーは、指紋・顔認証や端末のPINなどを使ってログインする方式です。対応状況や設定方法は、各サービスの公式案内で確認してください。

認証コードや承認通知も、扱い方が重要

追加認証を設定しても、偽サイトへ認証コードを入力したり、自分が操作していないログインを承認したりすると、悪用されるおそれがあります。

• 電話やメッセージで認証コードを尋ねられても伝えない
• 身に覚えのないログイン承認通知は許可しない
• コードの入力は、自分で開いた正規の画面で行う

設定するときは、端末を紛失した場合の復旧方法も確認しましょう。復旧用コードが発行される場合は、他人に見られない場所に保管します。

🔐パスワードと認証コードの管理先を確認する

2段階認証を設定したら、認証アプリのバックアップ・同期先も確認したいところです。

例えば、複数サービスのパスワードを保存するアカウントと、認証アプリのコードを同期するアカウントが同じ場合、その管理元を侵害されると、パスワードと認証コードの両方へ影響が及ぶ可能性があります。これは管理構成から考えられるリスクであり、同じアカウントを使うだけで直ちに両方が流出するという意味ではありません。実際の影響は、アプリの同期方式や暗号化、追加認証などによって異なります。

Google 認証システムでは、Googleアカウントへコードを保存・同期できます。公式案内によると、新しい端末で同じアカウントにログインすると、認証システムのコードも同期されます。機種変更や紛失への備えになる便利な機能ですが、その同期先を守る重要性も高まります。

重要なサービスでは、パスワードの保存先と認証アプリの同期先を別のアカウントにする方法もあります。これは本記事での管理方法の提案であり、Googleが一律に分離を求めているという意味ではありません。

見直す際は、次の点を確認してください。

• 保存先と同期先：パスワードと認証コードが、どのアカウントへ保存されているか
• それぞれの保護：分けた先でも、固有のパスワードや強い認証を設定しているか
• 復旧のつながり：一方のメールを読めるだけで、もう一方も復旧・変更できる状態になっていないか
• 復旧用コードの保管：侵害されたアカウントの中だけに、復旧用コードを置いていないか

📱アカウントを分けても、端末の保護は必要

別アカウントにしても、同じ端末を他人に操作されたり、不正なソフトウェアによって両方の情報へアクセスされたりすれば、被害が及ぶ可能性は残ります。端末の画面ロックや更新、不審なアプリを入れないことも合わせて意識しましょう。

また、Google 認証システムには、アカウントへ同期せず端末内で利用する選択肢もあります。ただし、同期を止める場合は、紛失や故障に備えた移行・復旧手段を先に用意する必要があります。設定を変える前に、各サービスの復旧用コードや代替の認証方法を確認し、自分がログインできなくなる事態を避けましょう。

「保存しない」「同期しない」ことだけを目標にせず、侵害時の影響と、紛失時の復旧の両方を考えて管理方法を選ぶことが大切です。

出典：Google「Google 認証システムで確認コードを取得する」

📧3．メールアカウントを重点的に守る

パスワード再設定の入口になる

メールは、多くのサービスでパスワード再設定や本人確認に使われます。そのため、メールアカウントに侵入されると、ほかのサービスの再設定手続きを悪用されるおそれがあります。

普段使うメールについては、次を確認しましょう。

• ほかで使っていないパスワードになっているか
• パスキーや多要素認証を設定できるか
• 復旧用の電話番号やメールアドレスは現在も使えるか
• ログイン履歴に不審なアクセスがないか

不審なログインがあったら設定も確認

身に覚えのないログインが見つかった場合は、パスワード変更だけでなく、ログイン済み端末や連携アプリ、転送先、復旧用の連絡先も確認します。

利用できる機能はサービスによって異なるため、公式の「アカウントを乗っ取られた場合」などの案内に沿って対応してください。

💳4．利用通知と明細確認で、不正利用に早く気付く

通知は「早く気付く」ための備え

カード会社や決済サービスが提供している場合は、利用通知やログイン通知を有効にしておきましょう。

ただし、通知は不正利用そのものを防止する機能ではありません。通知対象外の取引や、反映まで時間がかかる取引がある場合もあるため、利用明細もこまめに確認することが大切です。

国民生活センターも、不正利用に早く気付けるよう、クレジットカード等の明細をこまめに確認するよう呼びかけています。

少額でも、身に覚えがなければ確認する

不審な請求があった場合は、金額だけで判断せず、利用日や加盟店名、家族利用、継続課金などを確認してください。表示される加盟店名が、実際に利用した店名と異なることもあります。

それでも心当たりがなければ、カード裏面や公式アプリなどで確認した窓口へ速やかに連絡しましょう。補償の条件や申告期限は会社・契約・状況によって異なるため、「あとでまとめて確認しよう」と放置しないことが大切です。

📝5．登録する情報と、使わないアカウントを見直す

任意項目は、必要性を考えて入力する

サービスへの登録時は、必須項目と任意項目を確認しましょう。利用目的に対して必要のない任意情報まで、毎回入力する必要があるかを考えるだけでも、預ける情報を減らせます。

ただし、本人確認や配送などに必要な情報へ虚偽の内容を入力することをすすめるものではありません。

アプリを消すだけでは退会にならないことも

使っていないサービスは、登録情報やアカウントを残す必要があるかを見直してみてください。

スマートフォンからアプリを削除しても、サービス側のアカウントが削除されるとは限りません。解約・退会の手順を確認し、必要なら保存済みの支払い情報も見直します。

退会前には、残高・ポイント・契約・購入履歴などへの影響を確認してください。また、退会しても、取引記録などが一定期間保管される場合があります。「退会すれば過去の情報がすべて即座に消える」とは考えず、削除範囲を確認しましょう。

🎣6．名前や利用履歴を知っていても、本物と決めつけない

「心当たりがある連絡」ほど、一度立ち止まる

相手が氏名や住所、利用しているサービスを知っていても、それだけで正規の担当者とは判断できません。

特に、「情報漏洩への対応」「返金」「本人確認」「アカウント停止の回避」などを理由に、パスワードや認証コード、支払いを求められた場合は、いったん操作を止めましょう。

「漏洩対応のお知らせ」を装う連絡にも注意

今回紹介したミスターマックスと第一興商は、パスワードやクレジットカード情報を尋ねることはないと案内しています。デジタル庁も、メールや電話で認証情報やカード情報を尋ねることはないとしています。

本物の漏洩ニュースを見た直後は、関連する連絡を信じやすくなるかもしれません。「対応を急がないと危険」と思ったときこそ、届いたリンクから操作せず、正規の経路で確認する手順を守りましょう。

メッセージのリンクから確認しない

警察庁は、メールやSMS内のリンクを安易にクリックせず、あらかじめ登録したブックマークや公式アプリから正しいサイトへ接続するよう案内しています。

漏洩の通知が届いた場合も、メールの中だけで手続きを完結させず、普段使っている公式アプリやブックマークからお知らせを確認してください。

検索する場合も、広告や検索結果に出たという理由だけで本物と決めつけないことが大切です。

📩情報漏洩の通知が届いたら、何をする？

1．公式の経路で通知の内容を確認する

まず、自分で公式アプリや公式サイトを開き、発表や案内を確認します。問い合わせる場合も、届いたメッセージに書かれた連絡先だけを頼りにしないようにしましょう。

確認したいのは、次の項目です。

• 自分が対象に含まれるか、現時点では調査中か
• 漏れた、または漏れた可能性がある情報の項目
• 不正利用が確認されているか
• 利用者へ求められている対応
• 正式な問い合わせ先と、今後の更新情報

2．漏れた情報に合わせて対応する

パスワードが含まれている場合

対象サービスの案内に従い変更し、同じ・似たパスワードを使うほかのサービスも見直します。ログイン履歴や登録情報を確認し、不審なログインがあれば、他の端末からのログアウトなど公式の手順を進めてください。

カード情報が含まれている場合

利用明細を確認し、カード会社の公式窓口で、利用停止や再発行が必要かを相談します。漏洩内容によって対応は異なるため、通知の案内も確認しましょう。

氏名・住所・電話番号・メールアドレスの場合

それらを使った不審な連絡に注意します。連絡先が漏れたことだけで、すべての口座やカードが直ちに使われるわけではありません。相手の指示で追加の情報を入力したり、お金を支払ったりしないことが重要です。

3．不正利用があれば、記録して連絡する

不審な請求やログイン、メッセージがある場合は、日時・金額・画面・連絡内容などを残し、該当サービスやカード会社の公式窓口へ連絡します。

すでに金銭被害や不正アクセスが疑われる場合は、警察の相談窓口も利用してください。事業者との対応で困った場合は、消費生活センターなどへの相談も選択肢になります。

✅まず取り組むなら、この3つから

すべてを一度に進めるのが難しければ、次の3つを入口にしてみてください。

• メールと主要サービスのパスワードの使い回しを解消する
• 対応するサービスでパスキーや多要素認証を設定する
• カード・決済の通知を確認し、明細を見る習慣を作る

これは本記事での着手順の提案です。すでに漏洩や不正利用の通知が来ている場合は、その内容に応じた対応を優先してください。

💬情報漏洩への備えに関するQ&A

Q. 強いパスワードなら、複数のサービスで使っても大丈夫ですか？

A. 長く複雑でも、漏れたときにほかのサービスへ試される危険は残ります。強さに加えて、サービスごとに異なることが大切です。

Q. 多要素認証を設定すれば、絶対に乗っ取られませんか？

A. 絶対ではありません。認証コードを偽サイトに入力したり、不審なログインを承認したりしないよう、利用時にも注意が必要です。

Q. パスワード保存と認証アプリの同期に、同じアカウントを使っても大丈夫ですか？

A. 利便性はありますが、管理元への侵入が両方へ影響する可能性も考えておきたいところです。実際のリスクは保護設定や同期方式によって異なります。重要なサービスでは管理先を分ける方法もありますが、それぞれの認証・復旧先を保護し、端末の紛失にも備えてください。

Q. メールアドレスは、すべてのサービスで変えた方がよいですか？

A. 用途別に分ける方法もありますが、管理するアカウントが増える負担もあります。まずはパスワードの使い回しをなくし、メール自体の認証と復旧方法を整えることから始めましょう。アドレスを分けても、氏名や電話番号などによって情報が結び付く可能性はあります。

Q. 情報漏洩が発表されたら、必ずカードを再発行すべきですか？

A. 漏れた情報やカード会社の判断によって異なります。公式発表と利用明細を確認し、必要な対応をカード会社へ相談してください。

Q. 対策をしていなかった利用者にも責任があるのでしょうか？

A. 利用者の備えは、預け先による情報管理の責任に代わるものではありません。この記事の対策は、自分で変えられる設定や習慣を通じて、二次被害の可能性を下げるためのものです。

🌷通知が届く前のひと手間が、被害の広がりを抑える

デジタル庁、ミスターマックス、第一興商の発表では、対象や確認状況は異なるものの、預けた情報への不正アクセスや漏洩のおそれが問題になっています。利用者が普段の操作に気を付けていても、預け先での事案まで防ぐことはできません。それでも、一つの漏洩でほかのアカウントまで侵入されないようにすることや、不審な利用を早く見つけるための準備はできます。

パスワードを分ける、認証を強める、メールを守る、通知と明細を確認する。さらに、保存したパスワードと認証コードの管理先・復旧先が、一つのアカウントに集中していないかも見直しましょう。そして、名前や利用サービスを知っている相手でも、公式の経路で確かめる。この積み重ねが、乗っ取りや詐欺への備えになります。

不安になってすべてを解約する前に、まずは普段使うメールと、支払いに関わるサービスの設定を開いてみてください。「もし漏れたらどうするか」を考えておくと、通知が届いた際にも、確認する順番を決めやすくなります。