商業化・特別扱い・審判問題…”モヤモヤ”が多かった気がするワールドカップ2026 | マーケターのつぶやき

商業化・特別扱い・審判問題…”モヤモヤ”が多かった気がするワールドカップ2026

2026年7月19日、北中米大会として初めて開催されたFIFAワールドカップが、スペインの優勝という形で幕を閉じました⚽️。決勝は延長戦にもつれ込む接戦だったようで、寝不足になった方も多いのではないでしょうか。

ただ、今回の大会を振り返っていると、試合の内容以上に「商業化がすごく進んだ大会だったな」という印象が強く残りました。チケットの値段のニュースや、聞き慣れない「給水タイム」の話題を目にした方も多いと思います。気になったので、今回の大会の商業面について、自分なりに調べてまとめてみました🔍。

チケットの値段、ちょっと高すぎない?と思った話

今大会から出場国数が48に拡大され、試合数も一気に増えたのですが、それと同時に話題になったのがチケット価格の高騰でした。需要に応じて価格が自動で変わる「ダイナミックプライシング」という仕組みが導入されたそうで、人気カードほど価格がどんどん上がっていく仕組みになっていたようです。

アメリカやイギリスでは、この価格設定について司法当局が調査に乗り出したり、イギリスの首相までコメントするほどの騒ぎになっていたとのこと。「ファンのことを一番に考えるべきだ」といった声が国際的に広がっていたようで、単なる一部ファンの不満では済まない規模になっていた印象を受けました。

一方で面白いなと思ったのは、あれだけ高いと言われつつも、抽選販売開始からわずか24時間で500万件もの申し込みがあった、というニュースもあったことです。批判されながらも、結局は「見たい」という需要がそれだけ強かった、ということなのかもしれません。決勝戦のチケットに至っては平均価格が約250万円にまで達していたとも報じられていて、ここまで来ると「一部の裕福な層向けの特別なイベント」になってしまったのでは、という指摘が出るのも無理はないなと感じました。

「給水タイム」が、実はCM枠だったらしい件

今回の大会で個人的に一番驚いたのが、この「給水タイム(ハイドレーションブレーク)」の話です。前半・後半それぞれ22分あたりで3分間の中断が入る、という新しいルールが導入されたのですが、これが選手の健康管理という建前とは別に、テレビ中継のCM枠として機能していたようなんです。

サッカーってこれまで、前半45分・後半45分がノンストップで進むスポーツだったので、テレビ局からすると「CMを挟むタイミングがない」という長年の悩みがあったそうです。それが給水タイムの導入によって、試合中に堂々とCMを流せる枠が生まれた、ということみたいですね。

アメリカの放送局が給水タイム中に流したCMの料金は、30秒あたり日本円で約3200万円〜1億2000万円ほどだったとも言われていて、大会全体では400億円〜800億円規模の収益になったという試算も出ていました。放映権料そのものを上回る可能性がある、という指摘もあったくらいなので、かなり大きなビジネスになっていたようです。

オランダ代表のキャプテンが「休憩のたびにCMに切り替わるのが興味深い」とコメントしていたり、カナダの試合会場では給水タイムそのものにブーイングが起きた、なんて話もあったようで、選手やファンの間でも複雑な受け止め方をされていた様子がうかがえます。

アメリカンフットボール化?という声も

そして実際、決勝ではW杯史上初となるハーフタイムショーが実施されました。BTS、マドンナ、ジャスティン・ビーバー、シャキーラという豪華アーティストが出演し、マドンナは元ブラジル代表のロナウドやロナウジーニョとも共演したそうです。国際サッカー評議会(IFAB)の競技規則ではハーフタイムは15分以内と定められているのですが、FIFAは事前にスペイン・アルゼンチン両協会に対して「通常より2分だけ長い17分に収める」と説明していたそうです。ところが実際には、前半終了から後半キックオフまで27分24秒もかかったとのことで、英『Metro』は「FIFAがスペインとアルゼンチンを裏切った」、オランダ紙も「約束を守らなかった」と、IFABの規則だけでなく両協会への個別の約束まで反故にした点を批判していました。

解説にあたっていた元イングランド代表のウェイン・ルーニー氏は、番組内で「一番よかったのは終わったとき」と皮肉り、「好きなアーティストも多いけど、正直ひどかった」とかなり辛辣なコメントを残していました。このコメントはSNSでも大きく拡散され、共感の声が相次いだようです。インファンティーノ会長肝いりの企画だったとも言われていますが、ふたを開けてみれば、サッカーファンからの評判はあまり芳しくなかった様子です。

放映権収入も過去最高に…大会規模拡大の裏側

出場国の増加や配信サービスの参入もあって、今大会の放映権収入は大会史上最高額になる見通しなのだそうです。試合数が64試合から104試合に増えたことも大きく影響しているみたいですね。

大会が大きくなること自体は、それだけ多くの国や地域がサッカーを楽しめるようになる、という意味では良い面もあると思います。ただ、その裏でチケット価格の高騰や試合形式の変化が起きているのを見ると、「収益の最大化」がかなり優先された大会だったのかな、という印象は正直拭えませんでした。

さらに言うと、開催国アメリカにとっても、期待されていたほどの経済効果は出なかったようです。大会前は海外からの観光客が押し寄せて経済が活性化すると見込まれていたのですが、実際には6月の訪米者数が欧州・アジアからの入国者数ベースでそれぞれ前年比1.2%減・5.6%減となり、開催都市のホテルの客室単価は上がったものの稼働率自体は伸びなかったとのことです。専門家からは、トランプ氏の関税政策や国際政策への反発が背景にあるのでは、という指摘も出ていたようで、大会そのものは儲かっても、開催国全体への波及効果はそこまで大きくなかった、というのが実態のようです。

アメリカ代表への”特別扱い”が話題になった件

もうひとつ気になったのが、開催国であるアメリカ代表をめぐる一件です。決勝トーナメント1回戦で退場処分を受けた選手がいたのですが、本来なら次戦は出場停止のはずが、FIFAが処分を1年間猶予するという異例の対応を取り、次のベルギー戦への出場が認められたそうです。アメリカのトランプ大統領がFIFA会長に電話をかけて処分の見直しを要請した、とも報じられていて、かなり波紋が広がったようです。

実はこの一件には伏線もあったようです。前年末、FIFAは独自に制定した「平和賞」をトランプ大統領に授与しており、この時点でインファンティーノ会長のトランプ氏への”すり寄り”ぶりを指摘する声はすでにあったとのこと。今回の処分猶予も、こうした関係性の延長線上で起きた出来事だったのでは、と見る向きもあるようです。

アメリカ代表の監督は「不利益を被ったのはむしろ我々の方だ」と反論していたようなので、実際のところどこまで”優遇”と呼べるのかは見方が分かれるところだと思います。ただ、開催国がこうした形で注目される出来事があったこと自体、今大会らしいニュースだったなと感じました。

また、組み合わせ抽選の段階から「アメリカが有利になるように仕組まれているのでは」という指摘をしているブログやSNS投稿も見かけました。ただ、これはあくまで一部の人による分析・考察という位置づけのようで、FIFAが意図的に操作したと確認されたわけではなさそうです。話半分くらいで見ておくのがよさそうな話題だと感じました。

準決勝でも政治的な横断幕が物議を醸した一件

アメリカ代表がらみの一件だけでなく、準決勝でも政治色の強い出来事がありました。アルゼンチン代表がイングランド代表を2-1で下した準決勝後、勝利したアルゼンチンの選手たちがピッチ上で「Las Malvinas son Argentinas(マルビナス諸島はアルゼンチンのもの)」と書かれた横断幕を掲げたのです。マルビナス諸島(英国名フォークランド諸島)は、現在イギリスが実効支配しているものの、アルゼンチンも領有権を主張し続けている、1982年の紛争以来の因縁の地です。

この横断幕に対して、イギリスのスターマー首相はFIFAによる調査を求める声を支持し、首相官邸の報道官も「W杯は我々のものではないかもしれないが、フォークランド諸島は間違いなく我々のものだ」とコメントするなど、外交的な色合いを帯びた騒動に発展しました。これに対してアメリカのホワイトハウス側は、イギリスが求めるような処分には否定的な立場を示し、FIFAタスクフォース責任者が「表現の自由(憲法修正第1条)」を理由にアルゼンチン代表を擁護する姿勢を示したと報じられています。FIFAの懲戒委員会は試合報告書を精査中とのことで、大会全体を通して「政治的な話題」が絶えず並走していたことを象徴するような一件でした。

審判の判定を巡る騒動も多かった大会

今大会は、審判の判定を巡る話題も何度も出てきた印象があります。決勝トーナメント1回戦の日本対ブラジル戦では、日本選手のクロスが相手選手の頭に当たってラインを割ったように見えた場面で、コーナーキックではなくゴールキックと判定され、その直後に失点につながったことでSNS上に批判が広がりました。この規定上、こうしたケースはVARが介入できないとのことで、なおさら悔しい判定だったようです。

ラウンド16でも、クロアチア対ポルトガル戦で終了間際の同点弾がオフサイド判定で取り消され、クロアチアサッカー協会がFIFA会長宛てに抗議文を送るという事態に発展したり、エジプト対アルゼンチン戦でも監督が判定への不満をあらわにするなど、判定を巡る揉め事がいくつも起きていたようです。

そしてこの流れに追い打ちをかけたのが、前の項目で触れたアメリカ代表選手の処分猶予の一件でした。トランプ大統領がFIFA会長に電話をかけたこと自体は本人たちも認めていますが、インファンティーノ会長は「電話が決定に影響したことはない」としており、トランプ大統領も「どうしろと指示したことはない」と述べています。なので「政治介入があった」と公式に認められたわけではないのですが、大統領からの電話のあとに処分が一転して猶予されたという流れそのものが、「そう疑われても仕方ないのでは」という受け止め方を広げた格好です。専門家の中には「サッカーという競技そのものの信頼性が傷つく」と警鐘を鳴らす声もあったようです。

ただ、時系列を整理してみると、審判批判自体は日本対ブラジル戦(6月30日)の時点ですでに大きな話題になっていて、アメリカ代表を巡る一件(7月上旬)はそのあとに起きた出来事のようです。なので「アメリカ戦をきっかけに一気に増えた」というより、大会を通してずっとくすぶっていた話題に、アメリカ代表の一件がさらに拍車をかけた、という流れの方が近いのかなと感じました。大会後にはトゥヘル監督など、審判批判を繰り返した選手・監督への処分も検討されているそうで、まだしばらく尾を引きそうな話題です。

準決勝でも、思わぬ形で政治が顔を出した

決勝の前、準決勝でも政治絡みの一件がありました。7月15日、アルゼンチンがイングランドを2-1で下した準決勝の直後、アルゼンチンの選手たちがピッチ上で「Las Malvinas son Argentinas(マルビナス諸島はアルゼンチンのもの)」と書かれた横断幕を掲げたのです。マルビナス諸島は英国側の呼び方ではフォークランド諸島にあたり、英国が実効支配する一方でアルゼンチンも領有権を主張し続けている、1982年のフォークランド紛争以来の因縁の地域です。

これにイギリス側が猛反発し、スターマー首相はFIFAへの調査要求を支持する姿勢を示し、首相官邸の報道官も「W杯は我々のものではないかもしれないが、フォークランド諸島は間違いなく我々のものだ」とコメントするなど、外交的な色合いを帯びた騒動に発展しました。FIFAは政治的なメッセージの掲出を大会規則で制限しているため、懲戒委員会が現在も報告書を精査しているとのことです。

ところが、ここでもまたアメリカ側の対応が話題になりました。ホワイトハウスのFIFAタスクフォース責任者であるアンドリュー・ジュリアーニ氏が、「アメリカは表現の自由を重視する国だ」として、選手には自らの意見を表明する権利があるとの見解を示したのです。バログン選手の一件では自国選手のために規律委員会の判断に影響を及ぼしたとも報じられたアメリカが、今度は別の代表チームの政治的な主張については「表現の自由」を理由に擁護する側に回る、という構図になったわけです。ホワイトハウスの発言自体はFIFAの懲戒判断を左右する正式な権限を持つものではないようですが、大会を通じて何度も「アメリカ側の意向」が話題の中心に置かれる結果になったのは、今大会らしい出来事だったなと感じました。

決勝の表彰式まで、最後まで話題が尽きなかった

そして迎えた7月19日の決勝、スペイン対アルゼンチン。試合自体は延長戦の末にスペインが1-0で制する好ゲームだったのですが、試合前後の”場外”でもいろいろな出来事が重なりました。

まず試合前、VIP席にいたトランプ大統領が優勝前のトロフィーに手を触れたとされる場面が伝えられました。もともとワールドカップのトロフィーには「優勝国の選手・スタッフと、その国の首長、FIFA幹部しか触れてはいけない」という厳格な規定があるそうなのですが、この規定自体が大会前の段階からすでに破られていた、という指摘もあったようです。「本来は優勝者だけが触れるものでは」という受け止め方がファンの間に広がったのも、こうした背景があってのことのようです。そして試合後の表彰式でトランプ大統領とインファンティーノ会長がピッチに登場すると、8万人超の観客から音楽をかき消すほどのブーイングが起きたそうです。優勝トロフィーがスペイン主将ロドリに手渡された後も、トランプ大統領はスペイン代表のそばに残り続けていたとのこと。歓喜の輪に加わるわけではないものの、王者がトロフィーを掲げる瞬間の近くに立ち続け、ロドリ選手からステージを離れるよう求められ、実際に背中を押されて遠ざけられる一幕もあったと報じられています。それでもすぐには壇上を降りず、最終的にはインファンティーノ会長に促されるようにしてようやく脇へ下がった、とのことでした。加えて、メダル授与の場面ではアルゼンチンのクリスティアン・ロメロ選手が、トランプ大統領の差し出した握手をスルーしてそのまま通り過ぎる場面もSNSで大きく拡散されていました。

ファンからのブーイングだけでなく、表彰台の上でロドリ選手やロメロ選手といった当の選手たちからも、暗にこうした形で意思表示がされていたことを考えると、今大会は単にファンが置き去りにされただけでなく、本来主役であるはずの選手たちへの敬意までもが後回しにされてしまった大会だったのかもしれない、と感じさせられる出来事でした。

加えて、表彰式で審判団が紹介された際にもアルゼンチンサポーターからブーイングが飛んだとのことで、これまで触れてきた「特別扱い」や「審判の公正さ」への不満が、大会の最後の最後まで形を変えて噴き出したような一日になった印象です。試合後にはアルゼンチンの選手が乱闘行為で退場になる場面もあったそうで、良くも悪くも最後まで目が離せない大会だったな、というのが率直な感想です。

こうした一連の流れを受けて、海外メディアの論調にも変化が出てきています。フランス紙『レキップ』は今大会を「金が王様」となった大会と総括し、FIFAが収益・スポンサー・放映権、そして開催国であるアメリカの大統領を満足させるために「身を屈めた」と表現していました。英紙『ガーディアン』も、大会を「見世物、スキャンダル、妥協に満ちたW杯」と総括し、ピッチ上の内容自体は「良い大会ではあったが、偉大な大会ではなかった」としつつ、その裏側は「はるかに見苦しかった」と厳しく評していました。同紙は特に、今回のような一件をきっかけに「収益を生むことが公正さより重要になる」という考え方が今後当たり前になってしまうのでは、と警鐘を鳴らしてもいたようです。トランプ大統領本人やインファンティーノ会長は一貫して「不当な影響力の行使はなかった」との立場を崩していないので、事実として”私物化”があったと確定しているわけではありませんが、そう評されてしまうくらい、大会と特定の個人が強く結びつけて語られる大会になった、とは言えそうです。

優勝賞金にまで課税、という最後のオチ

そして大会が閉幕したあとにも、もうひとつ驚きの話題が出てきました。優勝したスペイン代表が受け取る賞金5000万ドル(約82億円)について、アメリカの国税庁(IRS)が約30%を所得税として徴収する予定だと報じられたのです。W杯では通常、開催国側が賞金への免税措置を取ることが多いそうなのですが、アメリカにおいてはそうした例外は認められないとのこと。あまりの前代未聞ぶりに、ユタ州選出の共和党議員は「残念ながらここは税金の国」とコメントし、テネシー州選出の共和党下院議員に至っては、自国の措置であるにもかかわらず「これは恐喝だと思う」と苦言を呈するほどでした。SNS上でも「ぼったくりだ」「もう2度とアメリカでやらなくていい」といった反発の声が広がっていたようです。

この課税自体は「アメリカ国内での活動から得た収入には原則として課税される」という制度上の話であり、優勝したのがスペインだから、あるいはトランプ大統領との間で表彰式の一件が起きたから特別に徴収された、というわけではなさそうです。理屈の上では、優勝したのがどの国であっても同様に課税されていた可能性が高いと思われます。とはいえ、ただでさえ表彰式でぎくしゃくした関係が話題になったばかりのタイミングで、優勝の栄誉に水を差すようなニュースが重なったことで、「最後まで気持ちよく終わらせてもらえない大会だったな」という印象を強めた出来事だったのは間違いなさそうです。

個人的に感じたこと

今回いろいろ調べてみて感じたのは、ワールドカップという大会そのものが、純粋なスポーツイベントというより、かなり大規模なメディアビジネスへと形を変えてきているのかもしれない、ということでした。もちろん大会の運営には莫大な費用がかかるので、収益を上げること自体は必要なことだと思います。

ただ、一般的なサッカーファンにとってチケットが手の届きにくい価格になっていたり、試合の流れが広告のために区切られたりする状況を見ると、「誰のための大会なんだろう」と少し考えさせられました。次回大会以降、こうした声を受けて何か変化があるのか、気になるところです。

そんな中、大会終盤の7月17日、インファンティーノ会長は国連本部でのイベントに登場し、今大会を「世界を一つにした成功大会だった」と胸を張っていたそうです。総観客数も約670万人で大会新記録になる見込みとのことで、数字の面では確かに”成功”と言えるのかもしれません。

ただ、ここまで見てきたようなチケット価格の高騰や、政治介入が疑われる一件、審判の判定を巡る度重なる騒動などを踏まえると、この「成功」が果たして誰にとっての成功だったのか、という疑問は残ります。収益や観客動員数といった数字の上では過去最高でも、一般のファンが置き去りにされたままの”成功”だとしたら、それは本当の意味での成功と呼べるのだろうか、と個人的には感じてしまいました。

思えばオリンピックも、1984年のロサンゼルス大会あたりから「商業主義」路線にかじを切り、以降40年以上にわたってその流れが続いてきた歴史があります。一度導入された収益の仕組みが後から撤廃されるケースはあまり見かけないので、ワールドカップもこのまま同じような道をたどっていくのかもしれません。まだ始まったばかりの流れではありますが、次回大会以降どこまで進んでいくのか、一サッカーファンとして少し複雑な気持ちで見守っていきたいと思います。正直、優勝したスペインの印象より、試合外の出来事の方が記憶に残ってしまった大会でした。

❓ よくある質問

Q. 給水タイムは今大会だけの制度ですか?

A. 今回の北中米大会で初めて義務化された制度のようです。次回以降も続くかどうかは、今のところはっきりしていなさそうです。

Q. チケットの高騰は今大会特有の問題なのでしょうか?

A. ダイナミックプライシング自体は他のスポーツイベントでも使われている仕組みのようですが、今回は出場国拡大による注目度の高さもあって、特に話題になった気がします。

試合の結果や名場面はもちろん楽しかったのですが、今大会は「大会運営」や「ビジネスとしてのサッカー」という部分にも目が向いた大会だったなと、個人的には感じています。次のワールドカップがどんな形になっていくのか、引き続き見ていきたいと思います。